サックス『貧困の終焉』
西アフリカのエボラ出血熱の蔓延は危機的である。あわてて、米国は３億5千万ドル、日本も４５００万ドルの援助を決定した。医療システムや公衆衛生が、貧困によりなおざりにされてきたことも、大き要因である。
サックス氏は、この本の「声なき死―アフリカと病」の章で、貧困の終焉の一つとして、マラリアやエイズ、結核が先進国の対外援助で封じ込められると主張している。マラリアの蚊帳、殺虫剤、治療薬、エイズの抗レトロウィルス、などが、貧しさから行きわたらない。医師がいる診療所も少なく、人々は治療にいかない。世界基金設立で少しずつ封じこめられてきている
サックス氏は「臨床経済学」を唱え、「貧困の罠」からいかに抜け出すかの診断・処方を行ってきた。この本でも、ボリビア、ポーランド、ロシア、中国、インドの経済顧問などになり、「貧困の罠」から、いかに離陸したかを、現地経済の臨床から論じている。
だが、サックス氏の主要目標はサワラ以南のアフリカである。２０００年に国連総会で地球上から貧困をなくす「ミレニアム開発目標」が採択されると、国連事務総長特別顧問になる。サックス氏の主張は、ＯＤＡ（政府開発援助）の増額による最低貧困国への援助である。それも医療、教育、生活インフラ、テクノロジー重視である。貧困層コミュニティに直接に無償で１０年間供与する。政府開発援助は、ＧＤＰの０・７％が必要とされているが、先進国は０・２９％、日本は０・１７％と少ない。
サックス氏は援助事業の成功例を、天然痘撲滅や「緑の革命」などという。世界銀行やＩＭＦ、ＷＨＯなどに対して、反グローバリズム運動があるが、この本では多国籍企業寄りや、医療、教育、生活インフラ援助に冷淡であり、依存性や汚職などの警戒から、増額を好まないと批判している。サックス氏は、２０２５年までに「貧困」を変えられると楽観的である。
なおサックス氏は、１０月１日「朝日地球環境フォーラム」に来日し、気候変動による異常気象を防ぐための「脱炭素社会」実現のため、米国、日本、中国など経済大国への削減目標設定や、途上国への資金支援を主張していた。「朝日新聞朝刊２０１４年１０月２日」）
（早川書房、鈴木主税、野中邦子訳）
